施主支給は自己責任で
いろいろな意味で施主支給は自己責任が課題となります。
施主支給とは、施工を依頼している業者を通さず、施主が自分で建材や住宅設備機器等を購入して、工務店やハウスメーカーに支給することをいいますが、商品だけを支給する場合、施工を含め支給する場合とがあるようです。
施主が、建替えやリフォームをする際、必要な設備機器や建材を購入します。それを建築業者に渡して施工を依頼しましょう。
もし、建築業者が施主支給品を受付けない場合は、その理由を説明してもらいましょう。
施主支給を拒む理由として、商品に多くの利益を乗せている場合があります。たとえば半額の商品は、業者を通すと２割～３割という割引率になるようです。
正当な理由がない限り、施主支給を受付けない。ということはないのが普通です。
日本で建てられている住宅は、屋内の壁や床にもビニールクロスが使用されているのが一般的ですが、最近では、環境や家族の健康に配慮した自然素材の壁材を希望されるお客様が増えています。
その素材は、珪藻土、漆喰、無垢板など、どれもコスト的には高価なものが多いですが、このように、あなたが「良い」と決めた設備機器等を購入したら、施工業者に「これを使ってください。」と、渡します。
メーカー保証が特に必要ない物、たとえば、カーテン、インターフォン、照明、庭関係を施主支給にした人がいます。
それは、建築業者にプランを出してもらった後、これらと同様の品をネット検索してみたところ、金額に大きな差が出てしまったからです。
業者によって、対応は様々ではあっても、ネットから手に入れる方法で、ほぼ卸しは半額近く、実際の割引率などもをよく確認しましょう。
このように施主支給という方法を、住まいづくりに上手に取り入れることができれば、リフォームや建替えをする時、大幅なコストダウンが可能となりますね。
施主支給は、日本ではまだまだ普及していると言えませんが、欧米の住まいづくりでは、すでに当たり前のように取り入れられています。
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施主支給というのは、施工業者等の本来の利益がなくなってしまうこともあるので、こころよく受け入れてくれないところもあります。 ですから、新築・リフォームをお考えであれば、施工業者を選定される段階で、はじめに施主支給が可能かどうかを施工店に確認する必要があるようです。 施主支給の引受けに対しては、現状は工務店さん自身で判断されている状況で、特に定義があるものではないのですから、検討している施工店に直接確認するようにしましょう。 しかし、最近は大手ハウスメーカーへ納品が頻繁にされ
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